-
【編集長のつぶやき vol.535】 JR北海道よりも先に?JR四国が簡易宿所事業に進出。1号店が「京都」という戦略性の高さ。
-
2018.01.31 Wednesday 00:00
2018.01.31
このサイトではつい1ヵ月ほど前、JR北海道グループのホテル事業は道内9位?まだまだ開拓の余地あり。というつぶやきを掲載しました。
結論から言えば、その知名度や信用、保有資産などを鑑みれば、JR北海道グループのホテル事業には、まだまだ「相当に開拓の余地あり」という見解だったのですが、どうやら、JR北海道よりもJR四国の方が先に動き出していたようです。
昨日掲載の弊社ニュースサイトでも取り上げたとおり、JR四国は「京都」で簡易宿所事業を開始します。
京都は、そもそもインバウンドを中心に需要のパイが大きいうえに、ゲストハウスなどの簡易宿所についても言わば先進地。
JR四国としては、お膝元である四国で簡易宿所事業を展開する前に、京都で事業ノウハウを吸収するとともに、京都の簡易宿所でも四国の工芸品などをさりげなく?使用することで、京都から四国への誘客を図るのだとか。
しかも、京都での第1号施設は、「新築の町家風建物」でなおかつ「1棟貸し3棟」という、明らかに需要はありそうなのに、極めて供給量の少ないタイプ。
ここまでの前情報だけでも、相当な「戦略性の高さ」が伺えます。
さて、「戦略性の高さ」という点では、この種の簡易宿所は、一般的なビジネスホテルやシティホテルに比べ、1棟あたりの規模からして、それ単体では「スモールビジネス」であるという点に注目しなければなりません。
京都での1号店が「四国内での展開を見据えた」出店ということは、四国内での展開は当然、それなりの多店舗展開になるはずです。
単体の「スモールビジネス」というだけでは、わざわざJR四国が事業展開する意味がありませんからね。
四国内での具体的な候補地は分かりませんが、京都のような「町家型」に絞ったとしても、愛媛県の内子や卯之町、香川県の琴平、徳島県の脇町など、思いつくだけでもいくつかあるでしょう。
さらに、同じ簡易宿所でも、町家型ではなく「都市型のゲストハウス」であれば、その対象範囲は大きく広がります。
逆に、1棟あたりの客室規模が小さい分、それまでビジネスホテル規模の宿泊施設が出店できなかった、小さな町での展開も可能なはず。
さらにさらに、山間の僻地などであっても、ある種の「観光需要創造」によって、「宿があるから人が来る」という出店だってありえるでしょう。
つまり、1棟1棟はスモールビジネスであっても、実はチェーン化できるだけの「開拓の余地」があったりします。
さて、JR北海道はこのJR四国の動きをどのように捉えているのでしょうか?
鉄道本体の経営がはるかに厳しい状況にあるとはいえ、インバウンドからすれば、北海道と沖縄は、ゴールデンコースに次ぐ人気の場所。
1ヵ月前にもつぶやきましたが、簡易宿所の「開拓の余地」という点では、四国よりもむしろ北海道の方がチャンスが多いように思うのは自分だけでしょうか?
いずれにしても、簡易宿所については、既にJR西日本もファーストキャビンとの合弁会社で動き始めているし、「JR系」の簡易宿所については、今後とも目が離せそうにありません。
ニュース投稿やご質問・ご相談はこちら
P R ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ -
一風変わった景観?の小諸駅正面口。 【2017年07月 長野県小諸市】
-
2018.01.30 Tuesday 00:00
JR・しなの鉄道の小諸駅正面口の景観。
小規模な商業ビルがほぼ隙間なく並ぶ一方、手前のやや雑然とした感じの公園?が気になった。
P R ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
-
【編集長のつぶやき vol.534】 実は1980年の「大予言」が的中していた?2020年の東京オリンピック。
-
2018.01.29 Monday 00:00
2018.01.29
今回は、既に気が付いていた人は気が付いていたであろうという、「大予言」のお話しです。
もとより、「大予言」自体が胡散臭い(笑)お話しなので、シャレと思って下さい。
今さらながら、日本では1980年、YMO(イエローマジックオーケストラ)という元祖テクノバンドが大ブームとなっていました。
日本よりも先に欧米で人気に火が付いた(とされている)YMOは、海外ツアーから「凱旋」する形で、1980年に「テクノポリス2000−20ツアー」と題する国内ツアーを行います。
ご存知のとおり、テクノポリスとはYMOを代表するヒット曲。
ヴォコーダーで変換された声によるイントロ「TOKIO!」はあまりにも有名ですよね。
下の動画はYouTubeで拾ったものですが、市街地が果てしなく広がる巨大都市・東京首都圏の現在の映像にこの曲が流れていても、違和感がありません。
このテクノポリスという言葉、実は和製英語で、当時、通産省が音頭を取って全国各地で開発を推進した「高度技術集積都市」のことでもあります。
法制度としての通称「テクノポリス法」が施行されたのは1983年。
実は、YMOの「テクノポリス」よりも後です。
もちろん、法律が施行される以前から「構想」はあったでしょうから、YMOが先なのか、通産省が先なのかは微妙なところですが、YMOの「大予言」が的中した?ような錯覚を覚えたのは自分だけではなかったはず。
そして話は戻りますが、前述の「テクノポリス2000-20ツアー」というツアー名、なんだかピンときませんが?
そうです。
まるで、2020年の東京オリンピック開催を「大予言」していたかのようなツアー名ですよね。
しかも、テクノポリスのイントロは「TOKIO!」ですよ!
もっとも、ツアー名の「2000-20」という数字は、2000年から20年を引いた数字(=1980年)という意味らしいので、2020年の東京オリンピックとは全く無関係です。
しかし、IOCが2020年の開催地決定を発表した際、会場で読み上げられた「TOKIO!」と、テクノポリスの「TOKIO!」が重なった人も多かったことでしょう(笑)。
なお、余談ですが、全国ツアー「テクノポリス2020-20ツアー」で演奏された楽曲としての「テクノポリス」は、「TOKIO!」の部分を、各ご当地に合わせ、「OSAKA!」や「NAGOYA!」に変えていたそうです。
このあたりは、東京一極集中を是正し、全国に「テクノポリス」を普及させようとしていた通産省に気を使ったのかも知れません(笑)。
一応、誤解の無いように言っておきますが、個人的には決してオリンピック誘致推進派ではありません。
本来、震災復興に回っていたはずの予算や人員がオリンピック「ごとき」に回っている現実を見ると、今やるべきことじゃないように思います。
まあ、既に決定して走り出したプロジェクトなので、今さら何を言っても後の祭りですけど。。。
ただ、「YMOで育った世代」からすれば、2020年東京オリンピックの「メインテーマ曲」は、是非「テクノポリス」にしてもらいたいものです。
なお、ネットで検索する限り、同じ意見の人が多いことに安心しました(笑)。
ちなみに、2020年東京オリンピックを意識?した作品なのか、テクノポリスを琴と尺八で演奏している動画を発見しました。
一見すると、わざとらし過ぎる?和洋折衷のようにも見えるのですが、なかなか日本的で秀逸です。
お暇ならどうぞ。。。
ニュース投稿やご質問・ご相談はこちら
P R ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ -
いかにも昭和のニュータウン?高蔵寺ニュータウンの中心部にて。 【2017年04月 愛知県春日井市】
-
2018.01.25 Thursday 00:00
春日井市の高蔵寺ニュータウンにて。
東京の多摩、大阪の千里とならぶ三大ニュータウンのひとつだが、中心部は駅からかなり離れており、駅までは高頻度でバスが運行されている。
閑散ズラリと並ぶ集合住宅は、いかにも昭和のニュータウンといった感じ。
P R ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
-
【編集長のつぶやき vol.533】 ニュース記事の閲覧を「有料化」せざるを得ない理由と、積極的に「有料化」したい理由。
-
2018.01.24 Wednesday 00:00
2018.01.24
今回は弊社からの「お知らせ」です。
弊社が運営するニュースサイト「遊都総研.com」ではこれまで、主にプレスリリース・記者発表資料・報道資料などをもとに書き下ろしたニュース(報道記事)と、主にアフィリエイト広告によるPR記事(記事型広告)を配信してきました。
また、数は少ないのですが、弊社直接取材による報道記事「編集部取材」も一部配信しています。
これらの記事のうち、1月22日以降は、「編集部取材」を中心に、一部配信記事の有料化(課金制による閲覧)に踏み切りました。
有料部分については、弊社サイトから、有料課金記事のプラットフォームを提供している「note」へと移動します。
1月22日12時更新の「編集部取材」で、第1号?の有料記事を配信しました。
【編集部取材】 日本観光振興協会とトリップアドバイザー、国内観光振興で連携協定を締結、上天草市でケーススタディ第一弾 熊本県上天草市
配信記事の有料化については、まだまだ実験的な要素が強いので、当面は週1本程度の「編集部取材」に限定しますが、まちおこし・観光・不動産に関する「市場動向」など、クローズなデータや分析を伴う記事についても、いずれは有料記事として配信する予定です。
さて、恐らく気になるのは、「ニュース記事はタダで読める」のが当たり前とされてきたネットの世界で、何故に有料化なのか?というお話しですよね。
大きな理由は2つあります。
1つめの理由は、弊社に限らず、昨今のニュースサイト運営では、「広告モデル」が既に限界に達しているという点。
取材コストを考えると、ニュースの素材についても、プレスリリースや記者発表資料など、既に多くのメディアで「出回っているネタ」にどうしても頼らざるを得ない現状があります。
一方で、閲覧する側にも、独自取材や独占取材、独自の分析による「出回っていないネタ」は、やはり有料でないと手に入らない、という認識が一部で広がるようになってきました。
ネット上に拡散している膨大な「重複ネタ」である「まとめサイト」にうんざりしている人も少なくないでしょう。
今回、弊社が配信を開始したばかりの有料記事については、まだまだ質・量ともに自慢できるレベルではありませんが、今後はより濃い内容にするためにも、積極的に突っ込んだ内容を取材し、かつ無料でバラまかないことで、クオリティーを高めていきたいと思います。
そして2つめの理由は、弊社ニュース記事の「無断転用」があまりにも甚だしいという点。
まあ、引用元を明記し、リンクを貼ったりしているサイトについてはあまり目くじらを立てるつもりは無かったのですが、中には、引用元を明記せず、さも「自分たちが作りました」という体裁のサイトもあり、さすがに看過できなくなってきました。
海外の無断転用サイトについては、Google社にメールを送ったところ、想像を絶する?早さで対応してもらい、驚いたりもしたのですが、イタチごっこが終わったワケではありません。
この点では、記事の有料化は、課金によって収益を上げようというよりも、無断転用サイトをブロックするという、言わば「守り」の意味合も強かったりします。
なお、1つ目の理由で、現況の「広告モデル」が限界に達している、とは言いましたが、広告自体に注力しないということではありません。
こちらも新たな仕組みが出来次第、お知らせいたします。
ニュース投稿やご質問・ご相談はこちら
P R ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ - ←back 1/4 pages next→